四方を海に囲まれた日本列島は気候変動の影響が世界で最も出にくい地域だと言われている。海水の持つ比熱の高さが暖まりにくく冷めにくい気温をもたらす。
　先の氷河期後期（諸説あるが、1万年ほど前）に日本列島は大陸との間に日本海が出来上がった。このことで日本は四方を海に囲まれた列島として太平洋西部の島（諸島）となった。この氷河期の終わりによって大陸を覆っていた氷がとけ海に流れ込み、海面は現在の高さまで上昇した。この時に沖縄を含む南西諸島が飛び石の島の点在する地形になった。
　日本の縄文時代が世界各地に比べ温暖であったのは最近の考古学で証明されている。日本列島は非常に気候変動の影響の少ない1万年を過ごしてきた。これは四方が海に囲まれてることに起因する。
　とまぁ、過去の考古学の話では無くて現在トレンドになっている地球温暖化の話。
　民主党は通常国会に「温暖化基本法」を提出する予定だ。この素案は環境大臣から既に提示されているが「環境税」、「国内排出量取引制度」などが盛り込まれている。あくまで素案だが、他の国がどのような政策を展開してくるか手の内が見えない時期に先走って制度設計まで行うのはいかがなものだろうか。
　特にCO2排出と地球温暖化の間には強い相関があるとは言えず、今後10年で地球の気温がどのように変化するのか確実な事は誰にも解らない。
　ただ、有限な化石資源の消費を抑制するって点で、自然エネルギーへの転換には賛成するが「地球温暖化基本法」なんて名称は科学的に十分な知見が得られておらず、「自然エネルギー転換基本法」のほうが、物事の本質を現していると思う。
　そもそも鳩山由紀夫総理は「2020年まで温室効果ガスを25％削減」と言っているのであって、日本の場合、地球温暖化ガスに限れば、地球温暖化効果がCO2の千倍も高い代替フロンを全てCO2媒体による冷蔵、冷凍機に代えれば達成できてしまうのだ。
　自然エネルギーの利用には産業構造の転換も必要になる。それをソフトランディングするには、まさに地球規模で他国の動向を見ながら判断していく必要があるだろう。現在は「地球温暖化効果ガス削減」と「CO2排出削減」が一人歩きしていて、本来の地球温暖化防止に無関係なトレンドが一人歩きをしている。