地球温暖化を生き延びる日本の地勢的有利性
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縄文時代から気候変動が少ない日本
縄文時代の開始を何処に持ってくるかだが、一般的には新しい氷河期であった最終氷期が終わった１万年くらい前に設定するのが妥当だろう。最近のロシアのデニソワ洞穴で発見された人類のDNA鑑定によると人類は104万年前に共通の祖先から分化し始め現在の人類（ホモサピエンス）とネアンデルタール人類は47万年前に分化し、ネアンデルタール人類は2万数千年前に絶滅したとされている。詳しくは朝日新聞の記事氷河期の氷期には海面から上昇した水蒸気は雪として陸地に降り注ぎそのまま溶けないので海面へ戻る水が減り海面の下降が起こる。最後の氷期の最盛期には現在の海面が100ｍ下降していた。また、この時の陸上の氷の厚さは厚いところで数キロの厚さにのぼり、この重さで陸地が凹んだ部分が現在もゆっくり隆起している。 氷河期の日本列島は歩いて渡れる大陸の一部であったが氷河期の終了とともに海面が上昇して今の形態になった。ただ、当時は関東平野や大阪は湾であった。その後の河川からの堆積物によって平野が形成されてくる。 その後1万年の間、日本列島は縄文時代から弥生時代と区別されているが基本的に同一の民族が暮らし続けた。1万年前と言うとエジプトのピラミッドも建立されておらず、人類の定住も始まったばかりであった。その時代から1万年。日本列島は気候変動により食料が取れなくなることもなく連綿と人類が住み続けた。 実は１万年も住み続けられる土地は世界的に少ない。気候変動により定住地の変更を余儀なくされるのが普通だ。日本列島は４方を海に囲まれ気候変動の影響が起こりにくい。また、季節風や台風により列島の隅々まで水が供給されるので砂漠化も起こりにくい特徴がある。加えて、大量海上輸送が困難な時代には他の地域からの流入、侵略も起こりにくい地域であった。 |
天皇家は世界で最長の皇族
世界で誰が一番偉いか。雑学問題だが諸外国では外交の一環として他国から訪問を受けた場合の対応を決めるためにＭＶＰにはランクを付けている。世界三大権威としてローマ方法、日本の皇室、イギリス国王があげられる。この三大権威にもさらにランクがあって一節には「日本の皇室＞ローマ法王＞イギリス国王」となる。実際にオバマ大統領が天皇に拝謁した時の写真を見て、必要以上に頭を下げる過ぎとの批判もあったが、アメリカの大統領が頭を下げるのはこの三大権威のみである。
また、ローマ法王ヨハネ・パウロ二世が国賓として日本に来たときも自ら出向いているので、上記の序列は正しいだろう。終戦後マッカサーの元に出向いたってのは異例中の異例だった。
何故、そんなに権威なのかと言えば皇紀2650年も続いた王家は日本の天皇だけだから。イギリス王国が次に古く1200年程である。
2650年前と言えばギザのピラミッドが建立されて1000年後である。当時の日本列島には既に土器があり、火を使って物を作る技術があった。日干しレンガはあったが土器を焼くって手法はエジプトのギザのピラミッドの時代に既に日本にあったのだ。そして、王家が統治する時代が1000年後に起きる。そしてそれが現在まで繋がっている。
これはひとえに日本列島が過去食物の生産に適さず放置されたことが無い証左だ。世界の多くの地域は気候変動により勢力図を書き換えてきた。食物の生産に適さないと他に土地を求めるしか無いが、それが無かったのが第一の権威の天皇家のある日本と第三の権威である国王を持つイギリスである。どちらも島国なのが偶然の一致とは思えない。
地球温暖化ビジネスは輸出産業
地球温暖化により世界的な気候変動があるとしても、日本はその影響を最後に受けるか、もしくは軽微な影響しか受けない。最近はCO2削減に日本の技術を輸出しようとしているが、基本的に気候変動の影響が大きいか、外貨を使える豊かな国しか地球温暖化に向けてのCO2の排出規制技術を輸入しない。特に気候変動の影響を大きく受ける国は他国がCO2を出したからだとの論理で無償貸与を求めてくるだろう。ま、これに中国あたりがパトロンになって日本から技術を買ってくれるならビジネスモデルとして成り立つが。
この2000年を振り返ってみると食料生産に適しない土地は放置される歴史があった。当時は国境の概念が無いので自由に土地を離れて他の土地を入手できたが今はそうは行かない。現実問題として「失敗国家」の多くは国内に飢餓に悩む国民を抱えている。世界では10億人弱の人間が飢餓にあえいでいる。昔なら肥沃な土地を求めて移動できただろうが今は国境警備に捕まるのがおちだ。
CO2対策よりも農業対策の輸出に力を入れたらどうだろうか。
爆発的な人口増加が紛争の火種になるのはイスラム圏を見ると事実だが。飢餓で亡くなるから子だくさんって逆説的な考え方もある。食料が無いから人口計画を立てるのでは無く、食料が足りてかつ人口計画を立てるべきだろう。中国の一人っ子政策は人口爆発を恐れた時の中国共産党が考えたものだが、食料の裏がとれるなら必要の無かった政策だろう。
日本は地球温暖化の影響が軽微な地勢的特徴を持っている。それにも係わらずCO2のトレードでは大輸入国と思われている。エネルギー安全保障の前に食料安全保障を優先すべきだろう。仮に外国からCO2の排出権を買うとしても、その代金は食料生産技術の輸出でカバーする。そんな政策が重要だろう。
繰り返すが日本列島は地球温暖化の影響が最小限だ。だから食物生産に植物工場なんかを造っても採算が合わない。しかし、諸外国の中には食料さえ生産できたらこの土地に住み続けられるのだがって国が沢山ある。手っ取り早いのは廉価で省エネルギーな食物工場の技術開発と輸出である。そもそも植物工場を国内産業にするのは無理なのだから、積極的に最初はODAの一環として植物工場を飢餓に悩む国に輸出し産業を興せば、現在の工業製品に頼った輸出産業が方向を変えながら新しい産業に生まれかわるだろう。
中国にまねをされないようにするには、高度なコンピュータ管理としてその管理技術をブラックボックス化しておくことだ。
短期的にはCO2削減技術によるビジネス、長期的には植物工場による砂漠化した土地の再生が地球温暖化（が、あるとして）に対するビジネスモデルだろう。
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2010.03.23 Mint
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